仮想通貨とは何ですか?
- 仮想通貨ってどういう意味?
- どんな仮想通貨があるの？
そんな疑問を抱えている方の悩みを解決できる記事になっています。
あざふせぶちゃけ、わたしは最初あやしいと思ってましたよ😎
あざふせ、結論を言います！‥‥‥‥‥‥仮想通貨とは実体を持たないバーチャルなお金です。
円やドルなどの法定通貨と違い、特定の国に属しているわけではありません。
法定通貨は国の信用が崩壊すると、その国の通貨の価値は暴落します。
しかし仮想通貨は特定の国の支配を受けているわけでも中央集権的に管理する組織があるわけでもないため、国の信用や経済状況とは無関係です。
仮想通貨の信用を支えているのはブロックチェーンと言うテクノロジーに対する信用なのです。
あざふせビットコインが有名だけど、他にも色んな仮想通貨があるんだよ👀
これから詳しく解説していきますね。
となっており、この記事を読むことで仮想通貨（暗号資産）とは何かを理解できるようになります。
| 取引所 |  |  |  |  |
|---|---|---|---|---|
| 特徴 | アプリや取引ツールが初心者の人も使いやすい | Tポイントをビットコインと交換可能、bitFlyer クレカでビットコインが貯まる | 取り扱い通貨が多く、少額から仮想通貨を買っていきたい人には最適 | レバレッジ取引ができるアルトコイン数が国内No.1 |
| 入金手数料 | 銀行振込：無料（振込手数料の負担あり） コンビニ：770円（税込・3万円未満時） クイック入金：770円（税込・3万円未満時） | 銀行振込 : 無料※銀行手数料の負担あり クイック入金 （住信SBIネット銀行から入金）: 無料 クイック入金 （住信SBIネット銀行以外から入金）: 330円(税込) | 無料 | 無料 |
| 出金手数料 | 407円（税込） | 3万円未満：550円 3万円以上：770円 ※三井住友銀行は上記金額より330円安い | 330円（税込） | 無料 |
| 最低取引金額（BTC） | 500円相当額 | 販売所：0.00000001 BTC（= 1 satoshi） 取引所：0.001 BTC | 販売所：0.001 BTC 取引所：0.0001 BTC | 販売所：0.0001 BTC 取引所：- |
| 取り扱い通貨数 | 18通貨 | 19通貨 | 26通貨 | 22通貨 |
| 取引所手数料 | 無料 | 0.01～0.15% | Maker 0.012~0.150%, Taker 0.036~0.150% | |
| 販売所手数料 | 無料 | 無料 | 無料 | 無料 |
| コールドウォレット運用 | ||||
| 無料口座開設する | 無料口座開設する | 無料口座開設する | 無料口座開設する |
引用元：Coincheck、DMM Bitcoin、bitFlyer、BitTrade
仮想通貨（暗号資産）とは？
仮想通貨というのはデジタルデータでやり取りされる実態の無い通貨のことです。
仮想通貨は実体がないことに加え、その語感から「なんだか怪しい」「詐欺なんじゃないの」というイメージを連想しやすいですが、
お金というのはすべて信用の上に成り立っています。
どのような信用かと言うと、それは1万円札を出せば1万円分の商品と交換できるという約束事です。
それをみんなが守ってくれるという信用があってはじめて1万円札は1万円の価値を持ちます。
信用がなければお金はただの紙切れ同然よね。
仮想通貨もその価値を信じる人がいれば一万円札と同じように価値をもつのです。
その部分は法定通貨も仮想通貨も変わりはありません。
仮想通貨と暗号資産はどう違う？
結論、仮想通貨と暗号資産は同じものです。
世界に先駆けて仮想通貨の法規制を実現してきた日本。
2020年5月改正施行になった「賃金決済法」と「金融商品取引法」。
2つの法律が整備されていく中で仮想通貨を株や投資信託と同じ金融商品として扱う方針に決定。
2020年5月金融庁は仮想通貨の正式名称を世界標準の名称「Crypto Assets」の日本語訳として「暗号資産」が正式名称に！
あざふせ世間ではまだまだ仮想通貨の認識のほうが多数派だね。
仮想通貨（暗号資産）の仕組み・特徴とは？
ここでは仮想通貨がどんな仕組みになっているのか、特徴も交えて解説していきます。
注目されているブロックチェーン技術
ブロックチェーンとはビットコインを支える技術として誕生した不正取引や偽造ができない技術のことだと考えてください。
日本語では『分散型台帳技術』と呼ばれ、ビットコインなどの取引データを中央管理者ではなく、P2Pネットワークを利用したシステムを維持する仕組みです。
P2Pとはpeer to peer（ピア・ツー・ピア）の略で、「peer」とは対等の立場で通信を行う通信相手（ノード）を指す。
個々のユーザー同士をネットワークで結び、特定の管理者（国や企業）などを頼らず、自分たちが直接つながりデータをやり取りすること。
自律分散型システムとも言う。
ビットコインにおける取引データはすべてブロックと呼ばれるデータの塊に記されており、取引の数が増えていくのに従いブロックの数もどんどん増えていきます。
その一つ一つのブロックをみんなで手分けして承認し、1本のチェーンに繋ぐ形で共有しています。
中央管理者が存在しない
先ほどブロックチェーンとはP2Pネットワークを利用した中央管理者が存在しない『分散型台帳技術』と説明しました。
仮想通貨には価値を保証する中央集権的な管理者が基本的には存在しないため、日本円でいう日本銀行のような中央管理者や発行元はありません。
P2Pで取引記録を参加者全員で監視するブロックチェーンという仕組みによって、法定通貨とは異なる方法で通貨の価値を担保している点が特徴的です。
自立分散型システムだと世界中に散らばった不特定多数のコンピューターが同じ取引記録を保存していることで安全性を確保していますが、
中央集権型システムはリーダーがハッキング被害にあえばすべての通信相手が影響を即座に受けることになります。
発行枚数上限があることが多い
法定通貨であれば、各国の政府が金融政策によっていかようにも市場の流通量を増減させ、価値をコントロールすることが可能です。
また政府の信用が低下すると、それに連動してその国が発行している通貨の価値も下落してしまいます。
仮想通貨は中央集権型ではなく管理者がいないため、通貨の流通量を調整するということがありません。
そこで、発行枚数の上限を定めることで通貨の価値を維持していることが多いです。
つまり有限の資源というわけです。
換金可能である
電子マネーの場合は、日本円などの法定通貨に換金することができない仕組みとなっています。
電車マネーを現金化するには換金率が高い商品を買って別の店舗に転売するか、もしくは返品することで「返品処理時に現金で返金されるシステム」の場合だと現金を受け取れることになります。
仮想通貨の場合は、法定通貨に換金することが可能です。
仮想通貨（暗号資産）の種類
仮想通貨には色々な種類がありますが、その中でもビットコインをはじめとする代表的な通貨がいくつかあります。
ここではどのような仮想通貨があるか解説していきます。
ビットコイン（BTC）
ビットコイン（BTC）は世界初の仮想通貨であり、現在でも仮想通貨の基軸通貨的な存在です。
仮想通貨の時価総額ランキングは長らく1位であり、ビットコインの値動きが仮想通貨全体の値動きにも直結している傾向にあります。
法定通貨の世界基軸通貨が米ドルなら、仮想通貨の世界基軸通貨は間違いなくビットコインになります。
- 時価総額No1で圧倒的な支持を受けている
- 最初に生まれた仮想通貨
- 仮想通貨の世界基軸
アルトコイン
アルトコインというのは、ビットコイン以外の仮想通貨の総称です。
代表的なアルトコインとしてはイーサリアム（ETH）、 リップル（XRP） 、テザー（USDT）が挙げられます。
これにビットコインを加えた仮想通貨が取引量や時価総額が多い4大仮想通貨になります。
この他にもアルトコインにはたくさんの種類があり、日々増加していますが、マイナーな仮想通貨に手を出すことはおすすめしません。
なぜならそのすべてに価値が付くとは限らないからです。一攫千金を夢見てマイナーなアルトコインをやみくもに購入するのはやめましょう。
下記では、日本国内の取引所が扱う代表的なアルトコインを以下にまとめました。
金融庁のホワイトリストに載っている仮想通貨は安全性が高いと言われています。
ホワイトリストとは、金融庁の登録を受けた「暗号資産交換業者（国内取引所）」で取り扱っている仮想通貨のことを指します。
国内取引所で扱っている仮想通貨は金融庁の審査を経ているため安全性が高いと判断され『ホワイトリスト』と呼ばれています。
| 1 | BTC(ビットコイン) |
| 2 | ETH(イーサリアム) |
| 3 | ETC(イーサリアムクラシック)、 |
| 4 | LSK(リスク) |
| 5 | XRP(リップル) |
| 6 | XEM(ネム) |
| 7 | LTC(ライトコイン) |
| 8 | BCH(ビットコインキャッ シュ) |
| 9 | MONA(モナコイン) |
| 10 | XLM(ステラルーメ ン) |
| 11 | QTUM(クアンタム)、 |
| 12 | BAT(ベーシックアテン ショントークン) |
| 13 | IOST（アイオーエス ティー） |
| 14 | ENJ（エンジンコイン） |
| 15 | OMG（オーエムジー） |
| 16 | PLT（パレットトークン） |
| 17 | SAND（サンド） |
上記以外に多数の仮想通貨がホワイトリストに掲載されています。
あざふせアルトコインへの投資は、ホワイトリスト入りしている銘柄から選ぶと良いよ。
仮想通貨（暗号資産）の用途
仮想通貨は通常のお金としての利用はもちろん、投資目的でも利用できます。
ここでは仮想通貨がどのような用途で使われるのかを説明していきます。
投資・投機
仮想通貨は価格が固定されていないため価格変動が大きく、売却益を狙った投資として使われることが多いです。
仮想通貨投資には、現物取引をはじめ、FX取引（レバレッジ取引）、レンディングなどのいくつか種類があります。
現物取引とは最も一般的な投資方法が現物取引になります。
株式を売買するのと同じように仮想通貨を実際に購入したり売却したりする取引です。
また、手元にある資金以上の仮想通貨の購入はできません。
そのため現物取引では投資した以上の損失は発生しません。
現物取引には「販売所」と「取引所」と売買する方法が2種類あります。
- 「販売所」は取引相手は『暗号資産交換業者』になり、取引は必ず成立しますが業者の手数料が含まれるため、「取引所」で購入するよりも一般的には価格が高くなる傾向があります。
- 「取引所」は口座を開設している『ユーザー同士』で売買するオークション形式なので、「販売所」よりも手数料がかからない分、価格と数量が一致しないと取引が成立しません。
FX取引とは別名レバレッジ取引とも呼ばれ、取引所に保証金を預ける代わりに、手元の資金以上の取引ができて大きな利益が狙える取引です。
しかし、予測に反して価格が動いた場合は元本以上の損失がでるリスクも伴います。
仮想通貨のレンディングとは、暗号資産交換業者がユーザーから仮想通貨を借り受け、一定期間預かった上で返却する時に、あらかじめ決めておいた利息を上乗せされて受け取れるというものです。
他の通貨に換金できる
保有している仮想通貨を日本円などの法定通貨に換金して、実際の生活で利用することも可能です。
換金は法定通貨とだけでなく、仮想通貨同士での換金もできます。
例えば、保有しているビットコインでイーサリアムの購入が可能なので、入金や日本円に戻す手間が省けます。
決算手段として利用する
仮想通貨の主な用途として、決済手段としての利用があげられます。
仮想通貨決済を導入しているお店やサービスも存在し、決済手段としても注目を集めています。
仮想通貨は、海外での利用時でも為替手数料がかからないというメリットもあります。
法定通貨と比較すると決済できるお店はまだまだ少ないですが、今後は対応していくお店が増えていくと考えられます。
仮想通貨（暗号資産）に投資するデメリット3つ
ハッキングのリスクがある
暗号資産はデジタルデータであるため、物理的に盗まれたりすることはありません。
しかし、デジタルデータであることから仮想通貨の取引所はハッカーの攻撃を受ける危険性があり、被害を受けると保有している通貨を失う可能性があります。
各取引所も年々セキュリティ技術を上げており、様々な対策を行いセキュリティ体制を万全に整えています。
具体的には、ネットに繋がっていないコールドウォレットで顧客資金を管理したり、複数の秘密鍵が必要なマルチシグを導入したりなどの対策がとられています。
ただし、今後もハッキングのリスクは完全にゼロではないため注意が必要です。
税金が他の投資に比べ高くなるリスク
仮想通貨のデメリットとしては、税率が高いことが挙げられます。
株やFXなどの投資で得た利益に対する税率は一律で20％に設定されているのに対して、仮想通貨は雑所得となるため税率が変動します。
仮想通貨で会社員の方で20万円以上の利益がでた場合、学生や主婦など扶養に入っている方は33万円以上の利益が出た場合に課税対象となります。
また雑所得は総合課税の対象となるため、給与所得などのほかの収入との合計額で税率が決まります。
総合課税とは「課税対象となる所得」と「給与所得などの他の所得」との合計額に、所得税率をかけて計算し確定申告が必要となる税制です。税率は課税所得に応じて5%から45%までの7段階に分かれています。（住民税は一律10%）
| 課税される所得金額 | 税率 | 控除額 |
|---|---|---|
| 195万円以下 | 5％ | 0円 |
| 195万円を超え330万円以下 | 10％ | 97,500円 |
| 330万円を超え695万円以下 | 20％ | 427,500円 |
| 695万円を超え900万円以下 | 23％ | 636,000円 |
| 900万円を超え1,800万円以下 | 33％ | 1,536,000円 |
| 1,800万円を超え4,000万円以下 | 40％ | 2,796,000円 |
| 4,000万円超え | 45％ | 4,796,000円 |
最大45％の税率の場合、住民税10％との合計税率は最大で55％になってしまいます。
他の金融商品に比べて価格の変動が激しい
仮想通貨はボラティリティー（価格変動の幅）が非常に大きい特徴があります。
ボラティリティーとは、価格変動の幅のこと。ボラティリティーが大きい商品はリスクが高く、ボラティリティーが小さい商品はリスクが低いという考え方が前提。
仮想通貨を投資対象として見た場合、価格の変動が激しく、しかも変動幅が大きくなりがちです。
特に、FX取引（レバレッジ取引）では、そのリスクはさらに大きくなります。
そのため、大きな利益を期待できる一方で、損失も大きくなるリスクも抱えています。
仮想通貨（暗号資産）に投資するメリット3つ
24時間365日取引できる
株式投資の場合は株式市場が開いている時間帯、FX取引は平日の24時間しか取引できません。
一方で仮想通貨であれば24時間365日いつでも取引できるメリットがあります。
少額から投資できる
少額から投資できる点も、仮想通貨のメリットとして挙げられます。
株式取引の場合、1株購入するのに数千円から数万円単位必要なのも珍しくありません。
送金・決済が手軽に行える
仮想通貨のメリットとして、個人間で直接送金することが可能な点です。
送金や決済においては銀行などの金融機関を通さない分、法定通貨に比べて即時に着金し、手数料も抑えられます。
特に時間においては、先述の通り24時間365日取引できるので瞬時に完了します。
まとめ
この記事では、仮想通貨（暗号資産）の仕組みや特徴、用途、メリット、デメリットなどを解説してきました。
仮想通貨について深く理解するには、実際に売買して取り扱ってみる経験が一番です。
興味がある人は、まず取引所への口座開設から始めてみましょう。
ぜひ下記の記事を参考にしてみてください⬇⬇
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| 特徴 | アプリや取引ツールが初心者の人も使いやすい | Tポイントをビットコインと交換可能、bitFlyer クレカでビットコインが貯まる | 取り扱い通貨が多く、少額から仮想通貨を買っていきたい人には最適 | レバレッジ取引ができるアルトコイン数が国内No.1 |
| 入金手数料 | 銀行振込：無料（振込手数料の負担あり） コンビニ：770円（税込・3万円未満時） クイック入金：770円（税込・3万円未満時） | 銀行振込 : 無料※銀行手数料の負担あり クイック入金 （住信SBIネット銀行から入金）: 無料 クイック入金 （住信SBIネット銀行以外から入金）: 330円(税込) | 無料 | 無料 |
| 出金手数料 | 407円（税込） | 3万円未満：550円 3万円以上：770円 ※三井住友銀行は上記金額より330円安い | 330円（税込） | 無料 |
| 最低取引金額（BTC） | 500円相当額 | 販売所：0.00000001 BTC（= 1 satoshi） 取引所：0.001 BTC | 販売所：0.001 BTC 取引所：0.0001 BTC | 販売所：0.0001 BTC 取引所：- |
| 取り扱い通貨数 | 18通貨 | 19通貨 | 26通貨 | 22通貨 |
| 取引所手数料 | 無料 | 0.01～0.15% | Maker 0.012~0.150%, Taker 0.036~0.150% | |
| 販売所手数料 | 無料 | 無料 | 無料 | 無料 |
| コールドウォレット運用 | ||||
| 無料口座開設する | 無料口座開設する | 無料口座開設する | 無料口座開設する |
引用元：Coincheck、DMM Bitcoin、bitFlyer、BitTrade
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